飲食店の求人はフーズラボ・エージェント 飲食業界の求人・転職コラム 転職マニュアル 【求人情報の見方がいまいちわからないアナタへ】転職のプロが教える、飲食店の求人はココを見ろ!

【求人情報の見方がいまいちわからないアナタへ】転職のプロが教える、飲食店の求人はココを見ろ!

飲食店で働きたいと思っても、未経験の人は何かと不安が多いものですよね。
あわせて、経験のある方でも初めての転職活動は言わずもがなです。

そして、飲食店での就職・転職活動をする上で履歴書・職務経歴書の書き方がわからない…といった声はよくありますが、以前の問題で飲食店が募集をかけている求人情報の見方もイマイチわからないという声も多いのです。

中には「給与条件」だけしか見ていないで、高い給与だからという魅力一本で応募してしまって、失敗した…なんてケースもあるのです。

求人情報の見るべきポイントを押さえておくと、応募するべき企業が見えやすくなります。
そこで今回は、飲食店の求人情報でチェックしておきたいポイントについて、転職のプロ目線で紹介していきます!


どんなお店?どんな会社?-企業・店舗情報について見るポイント-


飲食店の求人情報を見る際に真っ先に確認すべき項目が飲食店や運営会社の情報です。

飲食店は店舗のアピールを兼ねて求人情報を掲載しているので、お店の概要などを見るとどんなお店なのか判断できます。

その中でどういったところを見ていけばいいかをお話ししていきます。

企業情報

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飲食店を経営している母体の情報です。

ここで見るポイントは、大手企業なのか、ベンチャーといわれているような中小企業なのか、または個人が経営している個人店なのかという点です。

安定思考だったら大手企業、どんどんキャリアアップをしていきたいなら中小企業、オーナーとの距離が近くてスキルアップが図りやすいのなら個人店と、一般的にいわれています。

しかしながら、大手企業の中でもスピード感のあるキャリアアップができたり、労働環境がしっかり整っているベンチャー企業もありますので、頭でっかちに上記の考えを持つのはやめたほうがいいかもしれません。

あわせて、会社名も求人情報に載っている場合には公式サイトを確認するのも良いでしょう。
企業理念や企業規模、展開している業態やブランドなどの情報などをチェックする企業研究は飲食業界への就職を目指す際も必須です。


店舗情報

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前述の企業情報も大事ですが、店舗情報は自身が働くかもしれないところなので、しっかり確認しましょう。

勤務地
今住んでいるところから電車で通いたい、引越し前提で考えている、地元に戻って働きたい!など背景がありますので、必ず確認すべき項目かと思います。

しかしながら就職・転職する上での優先順位にもよりますが、仕事の内容や福利厚生、給与条件が良い求人であれば勤務地の優先順位は下げても良いかもしれません。


業態
カフェで働きたい、フレンチを学びたい、魚を捌けるようになりたい、元々イタリアンで働いていたのでイタリアンで…などいろいろ希望があるかと思いますので、ここも必須項目になるでしょう。

転職活動をされている方であれば、前職で働いていた飲食店の業態を探すことが多いかと思いますので優先順位が高くなるかもしれません。

しかし飲食未経験の方で正社員で働いていくとしたら、後ほどお話ししていきますが労働環境や福利厚生なども見た方が良いかと思いますので、どういった求人があるのか、まずは幅広く業態を見ていくこともアリかとおもいます。


料理の調理内容

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料理の内容は企業方針や業態によって変わってくるので、ここも確認すべきポイントでしょう。

たとえばですが、長年イタリアン飲食店で働いてきたので、同じ業態で転職したい!と思って、業態をイタリアンで絞ったとします。

そのなかで給与条件もいいし、福利厚生も休みも今のところより全然いい求人情報を見つけて応募しました。

しかしながら面接で話を聞いていると、その飲食店の料理は手作りではなく、セントラルキッチンで元々作られているパスタソースを使った比較的簡単な調理レベルだったのです。

つまり、業態だけ見て料理の調理内容を気にしないでいると就職・転職活動が失敗してしまうケースもありますので注意しましょう。


客単価
客単価については調理内容と比例するものもあるかもしれませんが、確認すべき項目と言っても過言ではないです。

また、調理内容だけでなくサービスの内容で客単価が違うこともあるので、接客のお仕事で探している方も気にしたほうがいいでしょう。


席数
飲食店の規模を示す基準として、「小箱(だいたい20席〜)」「中箱(だいたい40席〜)」「大箱(だいたい100席〜)」という通称が使われます。

飲食店の規模によってお客様の回転数であったり、料理だけでなく、サービスの内容も変わってきますので、席数の確認も非常に重要な項目です。


仕事はどんなことをするのか?-仕事内容について見るポイント-

仕事内容としては職種によって変わってきますが、企業の経営方針や飲食店の業態によっては「え、こんなこともするの!?」となるケースもあります。

簡単にではありますが、飲食店・飲食企業における職種について説明していきましょう。


調理スタッフ(キッチンスタッフ)〜料理長

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名前の通り、料理を作る職種です。

料理長、もしくはそれに近いスキルや経験を持っていれば調理だけではなく、料理が手作りの場合はメニュー考案やそのための原価計算などもおこないます。
また、後輩ができれば自分の仕事だけではなく、指導もしていきます。

そして、一概に調理業務がメインというわけではなく、オープンキッチンの飲食店であれば料理を作りながら接客もしますし、小箱のレストランになれば作った料理を自身で運ぶこともあるでしょう。


ホールスタッフ(サービススタッフ)〜店長

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名前の通り、接客をする職種です。

主な業務は席へのご案内、注文をとる、料理の配膳、お店のよっては料理の説明もします。
また、スキルや経験が身についていき、後輩ができれば自分の仕事だけではなく指導もしていきます。

そして、調理スタッフでもお話ししましたが、一概に接客業務がメインというわけではなく、経営方針によっては料理の仕込み業務を手伝ったり、小箱の飲食店であれば前菜などは調理することもあります。

ホールスタッフの一般的なキャリアアップ例は店長になるケースが多いです。
店長になれば接客業務だけではなく、売り上げの管理から料理長と共に料理の原価計算、人件費の計算といった店舗運営業務をメインにおこなっていきます。


店舗スタッフ〜店長

居酒屋業態やラーメン業態、チェーン業態の飲食店によくある職種の通称です。
仕事の内容としては調理と接客業務を両方していきます。

ここでよく勘違いされるのは「両方やる分、2倍キツイのでは」ということです。

基本的にはマニュアルがしっかりと確立されている飲食店がほとんどなので、むしろ飲食未経験の方が学ぶ上ではうってつけの職種といってもいいでしょう。

また、自分のお店を出したいと、独立を考えている方にも経営ノウハウや調理業務だけでは学べなかった店舗運営についても学ぶことができます。


どれくらいで店長や料理長になれるのか?本部の仕事には就けるの?-キャリアプランについて見るポイント-

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上昇志向の強い人にとって昇進、つまりキャリアアップのスピードは気になりますよね。

ここに関しては、店舗数と従業員数からある程度の予想ができます。

たとえば、100店舗あって正社員が200人の飲食企業があったとしましょう。

単純計算で1店舗あたり2人の社員しかいないため、もともとスキルが高い人や仕事で結果を出せる人ほど店長や料理長になれる可能性はあります。
基本的に、店舗数に対して従業員数が少ない飲食企業ほどチャンスは高いといえます。

また、飲食業界の場合、キャリアプランについて求人情報のあちこちに記載されている場合があります。

たとえば「半年で店長に昇進した実績多数あり」「1年間でエリアマネージャーへの昇進可能」「本部勤務可能」などです。
もちろん、そのまま鵜呑みにはできませんが目安にはなります。
このような記載がされているのは飲食ベンチャー企業が多く、結果を出し続けると本当に昇進できるのが通常です。

なかには、居酒屋チェーンを展開する飲食ベンチャーに入社後1カ月で店長、1年半でエリアマネージャー、3年で取締役へと昇進できたケースもあります。
ただし、あまりにも調子の良いことばかり書かれている場合は、いわゆるブラック企業の可能性も否定できないので注意が必要です。


シフト制?変形時間労働制?ディナー営業のみ?-労働時間について見るポイント-

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飲食店の勤務時間は、仕込みから閉店後の後片付けまでなのでとても長いです。
24時間営業のお店もありますよね。

もちろん、ずっと働き続けるわけではなく、シフト制や変形時間労働制などで分けて働きます。

ここでは飲食店の求人情報によく書かれている労働体系についてお話ししていきます。
飲食店は景気や社会情勢に左右されるので、繁忙期もあれば閑散期もあり、それに合わせて労働時間も変わります。
残業時間はどの程度あるのかなどもチェックしておきましょう。

シフト制

お店が定める労働時間のうち、早番や遅番などに分けて勤務する仕組みです。
ほとんどのお店が2交代や3交代のシフト制を導入していて、法定労働時間の範囲内で働きます。

また、繁忙期はシフトを度外視して勤務する場合もありますが、そのぶんを別日に休ませてもらえるのが一般的です。


変形時間労働制

1カ月や1年の労働時間を割り振って、平均すると週40時間以内に収まるようにする勤務体系です。

たとえば、週60時間の勤務が2週間続いたら、後半の2週間は週20時間の勤務になります。
繁忙期は労働時間が長くなりがちですが、閑散期になると勤務時間が少なくなるため、仕事にメリハリが生まれる働き方です。
いわゆるワークライフバランスが取りやすいということですね。


ディナー営業のみ

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飲食店のほとんどはランチ・ディナー営業が基本となっています。
そのため、ディナー営業のみになれば働くスタッフの負担は軽減されることは間違いないでしょう。

よくあるケースとして、ランチ営業をしている飲食店は仕込み・開店準備のために午前中に出勤する必要があります。
しかし、ディナー営業のみの飲食店であれば出勤時間も午後になるので気持ち的にも楽になります。

しかしながら、ディナー営業のみの飲食店は深夜営業があって、終電が過ぎてしまうところも多いので、営業時間は事前に確認しておきましょう。


業績賞与?決算賞与?1.5ヶ月分?-賞与について見るポイント-

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以前の飲食業界では、大企業以外で賞与が出るところは多くありませんでしたが、中小の飲食チェーンでも徐々に増えてきているようです。

よくある賞与のタイプは、以下に挙げる3つのタイプが多いです。

いずれの賞与も支給要件は企業側が自由に決められるので、必ず支給されるものでありません。
基本的に黒字収益が前提となるので、収益が急激に落ち込んだ場合などは未支給となることもあります。


通常賞与

ほぼほぼ会社からいただけるボーナスですね。 夏と冬の年2回支給されるのが一般的です。

賞与が出る企業の場合、求人情報に年1回または年2回、月給の1.5カ月分など、支給回数や金額の目安が書かれている場合もあります。


業績賞与

どちらかというと、飲食店の求人では業績賞与が書かれているケースが多いですね。

業績賞与とは、自社の収益状況や個人の結果に対して支給されるもので、支給額は労働契約書や就業規則に記載されています。


決算賞与

「年度末手当」「臨時賞与」「特別賞与」など、企業によって呼び方が変わりますが、自社の利益に応じて支給される賞与です。

決算賞与となるので、多くは年に1回支給というのがほとんどです。


転勤アリ・ナシ?頻度は?そのときの費用は?-転勤について見るポイント-

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求人情報を見る際に、転勤の有無を気にする人は多いでしょう。
求人情報に「転勤なし」と書かれていれば、基本的に転勤はありません。

ただし、求人情報に転勤なしと書かれていても、雇用契約書に転勤の可能性を謡っている場合があるので油断は禁物。転勤をしたくない人は雇用契約書にサインする前にしっかりと確認しましょう。

初めから「転勤の可能性あり」と書かれている場合は、基本的に転勤があるものという前提で考えておくのが無難です。
企業によって異動の条件や範囲、頻度が異なるので事前に可能な限り確認することをおすすめします。

また、転勤に関する費用も企業によって異なります。
転勤となれば引っ越し費用をはじめ、何かと物入りです。
会社の都合で引っ越すことになるので、最低限引っ越し費用の有無は確認しておきましょう。

住居については、一般的には会社が住む場所を提供してくれます。
ただし、アパートやマンションの家賃を会社と折半するケース、住居手当のみが支払われるケースなどさまざま。
さすがに手当が全く出ないケースはないと思いますが、念のため確認しましょう。


社会保険はついている?ないとどうなるのか?-社会保険について見るポイント-

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ひと昔前の飲食業界では社会保険が付いていないところも多くありましたが、現在では健康保険や厚生年金、労災保険、雇用保険など社会保険を完備しているのが通常です。
ただし、小規模の飲食店では社会保険が用意されていないところもあるので注意してくださいね。

各保険を簡単に説明すると、労災保険は企業側が従業員を1人以上雇う場合に必ず加入しなければならない保険です。
雇用保険は正社員採用されると必ず加入できます。

問題になるのが健康保険と厚生年金です。
どちらも条件を満たした企業が加入するべき保険ですが、小規模の飲食店では加入していないところもあります。
仮に健康保険や厚生年金がない場合、自分で国民保険や国民年金に加入しなければなりません。

また、加入条件を満たしている企業が社会保険に加入しないのは違法です。
ほかの面でも法律に触れる振る舞いをしているブラック企業の可能性があるので、応募は見送るのが無難ですね。


運転免許証必須?調理師免許必須?-応募資格について見るポイント-

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飲食業界は敷居の低さが特徴で、基本的に応募資格は「無し」としているのが一般的です。

なかには「飲食店なら調理師免許が必要では?」と思う人もいるかもしれませんが、就職するうえで資格保有の有無は求められません。
調理師の上位資格となる専門調理師・調理技能士の資格を保有していればアピール要素になるものの、一般的な飲食店では需要がないでしょう。

しかしながら専門店では調理師課程の専門学校出身を応募資格にしていたり、集団調理やケータリングなどの中食調理の業態になってくると調理師免許が必須条件のところが多くなってきます。

また、地方の飲食店やホテル・旅館の求人になると車やバイクがないと通勤できないところが多いので、運転免許証が必須のところが多かったりします。


フーズラボ・エージェントについて

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「とはいうものの、どこの求人がいいのかよくわからない…」
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相談窓口事務所は東京と大阪になりますが、WEB面談も実施しており、飲食専門の転職・就職のプロが対応いたしますのでご安心くださいませ。

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著者プロフィール
小学6年生の時に某テレビ番組の取材で有名ホテル総料理長に出会い食の世界に魅了されて、中学2年生の時に海外派遣団に参加。シンガポール及びマレーシアへ訪れた際に海外の食を知る。高校1年生から単身カナダへ渡り世界の食に触れ、帰国後は飲食人としての人生をスタート。複数の飲食店でのアルバイトを経験し、新卒で居酒屋リーディングカンパニーの人事労務に勤める。上場及び未上場の飲食企業複数社にて、人事、新卒及び中途採用、教育、経営企画、株式上場などの責任者(部長・局長)を歴任。面接人数は8,000名以上、各専門学校にて就職ガイダンスの外部講師として講演活動も積極的に行っている。

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